モバイル技術基礎検定を新人研修・学校で受ける｜団体と学割

モバイル技術基礎検定は、モバイルコンピューティング推進コンソーシアム（MCPC）が実施する検定です。公式ページでは、スマートフォンなどの機器・ソフトウェア・コンテンツを中心に習熟度を測り、技術知識が必要な業務に携わる人の総合的な基礎力を高めることが目的とされています（2026年9月27日確認）。

公式ページに挙がっている受検対象者は次のとおりです。個人で受ける人もいますが、対象者の並びを見ると、会社の研修や学校の授業でまとめて受ける使い方が想定されていることが分かります。

受検資格はなく、誰でも受けられます。試験の全体像はモバイル技術基礎検定とはにまとめています。販売員向けの検定を研修で使う場合は、スマートフォン・モバイル実務検定とはで違いを確認してください。

研修に組み込む前に、担当者が押さえておく項目を公式ページの記載で並べます。

CBT方式なので、試験期間の中で受検者ごとに日時と会場を選べます。全員を同じ日にそろえる必要がなく、研修の日程や勤務のシフトに合わせやすいのが特徴です。一方で、申込後のキャンセル・払戻しはできず、日程変更は受検日の3日前の23時59分までに限られます（公式ページ、2026年9月27日確認）。

会社や学校でまとめて申し込むときは、個人のマイページからではなく団体申込を使います。公式の申込案内では、団体申込は 1社10名様以上から申込可能 とされています。あわせて、各検定・申込ごとの人数が9名以下の場合は、「受験チケット」の発行手数料2,200円（税込）がかかると書かれています（2026年9月27日確認）。少人数でまとめる場合は、この手数料を含めて費用を比べてください。

公式の申込案内による流れは、次のとおりです。

1. 1MCPCのサイトから、モバイル技術基礎検定の注文書（団体申込用）をダウンロードする
2. 2注文書に必要事項を記入し、日付と団体名（社名・学校名など）を付けて保存する
3. 3注文書をメールに添付して、MCPC検定事務局へ送る
4. 4事務局から担当者あてに「受験チケット番号」「団体専用申込みサイト」「検定申込手順」「請求書」が届く
5. 5担当者が団体専用サイトで受検者を登録し、各受検者が受験チケットを使って日時・会場を選んで申し込む

注意点が3つあります。注文書の受付後は、取消・枚数変更・他の試験への充当・返金ができません。受験チケットには有効期限があり、過ぎると無効になります。また、団体申込・学生割引申込の受付は、検定の申込締切日の3営業日前の17時までです（公式の申込案内、2026年9月27日確認）。第36回では、団体申込の受付期限が2026年8月6日17時と個別に示されていました。第37回の期限は、公式ページで確認してください。

MCPCの他の検定も含めた団体申込の考え方は、MCPC検定の団体申込で詳しく説明しています。

モバイル技術基礎検定には、一般11,550円に対してアカデミック（学生）7,150円（税込）の区分があります。差は4,400円です（2026年9月27日確認）。

ただし、学生が個人で申し込んでも割引にはなりません。公式ページでは、学生の割引は学校窓口の担当者からの申込によって適用され、1名の場合でも必ず団体申込の注文書で申し込むよう案内されています。つまり、学生本人ではなく、学校の先生や事務の担当者が手続きをすることになります。

• 学校の担当者が、学生割引の対象検定であることを確認する（公式の申込案内には、学生割引料金で受けられる検定としてモバイル技術基礎検定が挙がっている）
• 受検する学生の人数を取りまとめ、注文書を作る
• 申込締切日の3営業日前17時までに、注文書を事務局へ送る
• 届いた受験チケットを学生に配り、各自で日時と会場を選ばせる

同じ教材で学べるスマートフォン・モバイル実務検定のページには、学生向けの受検料区分が見当たりません（2026年9月27日確認）。授業でどちらを受けるか迷う場合は、受検料の区分も判断材料になります。受検料の区分全体はMCPC検定の受検料と割引で一覧にしています。

CBT方式で試験期間が約4か月あるため、研修の最後に受検日を置く形が組みやすくなります。次は、1日あたり1〜2時間の学習時間を確保できる場合の例です（当サイトの例で、公式の推奨ではありません）。

内定者研修に使うなら、第37回（試験期間 2026年10月23日〜2027年2月22日）が入社前の期間に重なります。入社後の新人研修に使うなら、春から夏の回が候補です。2026年は第36回が4月24日〜8月24日に行われました。2027年の春の回の日程は、2026年9月27日時点では公式ページに載っていないため、発表を確認してください。

不合格だった人は、申込期間中に限り、同じ回の中で再受検できます。申込は受検日の翌日から可能で、選べるのは3日後以降の日程です。受検料はその都度かかります（公式ページ、2026年9月27日確認）。1人で学ぶ場合の進め方はモバイル技術基礎検定の2週間学習計画も参考になります。

経理処理の前提は、申込方法で分かれます。公式ページとFAQの記載を並べると次のとおりです（2026年9月27日確認）。

社員に個人申込で立て替えてもらい、あとで精算する方法もあります。その場合は個人のマイページから領収書を出せます。人数が多い、または立て替えを避けたい場合は、団体申込の請求書払いのほうが事務の手間は少なくなります。

試験結果通知書と、合格者の認定証（合格証）は、合否公開日の12時以降にマイページのHOME画面からダウンロードできます（公式ページ、2026年9月27日確認）。研修の修了記録に使う場合は、受検者本人に提出してもらう運用になります。

モバイル技術基礎検定を、学生がアカデミック料金で受検する方法として、最も適切なものはどれか（2026年9月27日時点の公式ページによる）。

1. 1学生本人が個人のマイページから申し込み、学生証の画像を事務局に送る
2. 2同じ学校の学生が10名以上集まったときに限り、アカデミック料金が使える
3. 3学校の窓口担当者が、1名であっても団体申込の注文書で申し込む
4. 4一般料金で申し込み、試験会場で学生証を見せると差額が返金される

正解：3。公式ページでは、学生の割引は学校窓口の担当者からの申込で適用され、1名の場合でも必ず団体申込の注文書で申し込むよう案内されています。

1 は誤りです。学生本人の個人申込では割引になりません。2 も誤りです。学生の割引は1名でも使えるとされています。4 も誤りです。会場での返金の仕組みは案内されておらず、申込後の払戻しはできないと書かれています。

モバイル技術基礎検定の団体申込について、最も適切な記述はどれか（2026年9月27日時点の公式ページによる）。

1. 1会社宛てに請求書が発行されるため、領収書は発行されない
2. 2注文書の受付後でも、人数を減らせば差額が返金される
3. 3受験チケットの有効期限が過ぎても、別の検定の受検に充てられる
4. 4団体申込でも、受検者全員が同じ日に同じ会場で受ける必要がある

正解：1。公式ページには、団体申込は会社宛てに請求書を発行するため領収書なし、と書かれています。

2 は誤りです。注文書の受付後は、取消・枚数変更・返金ができません。3 も誤りです。受験チケットは有効期限を過ぎると無効で、他の試験への充当もできません。4 も誤りです。CBT方式なので、受検者ごとに試験期間内の日時と会場を選べます。

当サイト（ICT模試）では、モバイル技術基礎検定向けに、60問・60分の本番形式模試2回と、公式テキストの章立てに沿った章別ドリル約330問を用意しています。章別ドリルはスマートフォン・モバイル実務検定と共通の問題です。

法人でのまとめ購入・請求書払いには、現在は対応していません。購入はオンライン決済のみで、アカウントはお一人に1つ、学習の記録も個人単位で保存されます（購入ページの案内による）。研修で使う場合は、受講者それぞれに購入してもらい、会社で精算する形になります。領収書は購入後にマイページで宛名を入れてPDFで発行できます。

導入の前に、登録不要のモバイル基礎の無料お試し20問で問題と解説の質を確認してください。収録内容と料金は購入ページにあります。