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両面市場(ツーサイドマーケット)とは|IoTプラットフォーム

両面市場(ツーサイドマーケット)を「2種類の利用者を仲介し、片方が増えるともう片方の価値が上がる市場」と定義し、間接ネットワーク効果、片側を無料にする価格の考え方、IoTプラットフォームへの当てはめを表と独自の確認問題3問で整理します。

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執筆
ICT模試 編集部

この記事の要点

  • 両面市場(ツーサイドマーケット)は、性質の違う2つの利用者グループをプラットフォームが仲介し、片方が増えるほどもう片方にとっての価値が上がる 市場のことです。
  • この「相手側が増えると自分の得が増える」関係を 間接ネットワーク効果(クロスサイド・ネットワーク効果) と呼びます。
  • そのため、片方の利用料を安く(ときに無料に)して参加者を集め、もう片方から収益を得る 非対称な価格設定 がよく見られます。
  • IoTでは、機器メーカーとアプリ・サービス提供者、あるいはデータの提供者と利用者をつなぐ IoTプラットフォーム がこの形になりえます。

両面市場とは何か?

両面市場とは、プラットフォームが 2種類の利用者グループ の間を取り持ち、両者の取引や交流を成り立たせている市場です。身近な例では、ゲーム機(ゲームを遊ぶ人とゲームを作る会社)、クレジットカード(カードを使う人と加盟店)、スマートフォンのアプリストア(利用者とアプリ開発者)が挙げられます。

経済学では、ジャン=シャルル・ロシェとジャン・ティロールが2003年の論文で、こうした市場の価格の決まり方を体系的に扱いました。ポイントは、プラットフォームの価値が 自分と同じ側ではなく、反対側に誰がどれだけいるか で決まることです。アプリが多いストアほど利用者が集まり、利用者が多いストアほど開発者が集まります。

ふつうの市場は、売り手と買い手が直接取引し、価格は1つの取引で決まります。両面市場では、プラットフォームが 両側それぞれに価格を付け、その配分で参加者の数が変わる点が違います。

ふつうの市場・片面の網の効果と、何が違う?

混同しやすい3つを比べました(当サイトの整理)。

両面市場と、似た考え方の比較(当サイトの整理)
項目ふつうの市場(パイプライン型)直接ネットワーク効果両面市場(間接ネットワーク効果)
価値の流れ作る→売る の一方向同じ種類の利用者どうし2種類の利用者の間を仲介
価値が上がる条件製品そのものの質同じ側の利用者が増える(例:電話やメッセージアプリ)反対側の利用者が増える(例:アプリが増えると端末の価値が上がる)
価格の付け方製品ごとに原価と需要で決める利用者全体に同じように付けやすい片側を安くし、もう片側から収益を得ることがある
立ち上げの難しさ製品ができれば売り始められる最初の利用者を集めるのが難しい両側がそろわないと価値が出ない(鶏と卵の問題)

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両面市場の立ち上げでよく語られるのが 鶏と卵の問題 です。利用者がいなければ提供者は来ず、提供者がいなければ利用者も来ません。片側への補助(無料化・初期費用の肩代わり)や、自社で片側を用意する方法は、この問題を越えるための工夫です。

IoTプラットフォームでは、どう当てはまる?

IoTプラットフォームは、デバイスの接続、データの収集と蓄積、アプリケーションへの提供といった共通の機能をまとめて提供する基盤です。これが 複数の事業者を仲介する形 をとると、両面市場の性質を帯びます。

IoTで両面市場になりうる組み合わせ(一般的な例。当サイトの整理)
プラットフォームの例片側反対側間接ネットワーク効果
スマートホームの共通基盤家電・センサのメーカーアプリ・サービスの提供者/利用者対応機器が増えるほどサービスを作る意味が増え、その逆も成り立つ
データ流通の基盤データを提供する事業者データを使う事業者データの種類が増えるほど利用者が集まり、利用者が多いほど提供の見返りが増える
産業機器の稼働監視基盤機器メーカー保守・分析サービスの提供者接続される機器が増えるほど分析サービスが増える

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IoTの業界の構造全体(機器・通信・基盤・サービスの各事業者)は IoTエコシステムとは、サービスで継続的に収益を得る形は IoTビジネスモデルとは で扱っています。両面市場は、その中でも プラットフォームが両側から参加者を集める仕組み を説明する言葉だと位置づけると、整理しやすくなります。

IoT基礎では、どう問われそう?

改訂4版について、出版社の紹介文では両面市場(ツーサイドマーケット)と IoT プラットフォームの事例が挙げられています(インプレス書誌ページ、2026年9月27日確認)。具体的な出題の形は公表されていませんが、基礎の難度では次のような問い方が考えられます(当サイトの推定)。

  • 両面市場の定義として正しい記述を選ぶ
  • 間接ネットワーク効果の例を選ぶ(直接ネットワーク効果の例と見分ける)
  • 片側を無料にする価格の考え方の理由を選ぶ
  • IoTプラットフォームのどの参加者が「両側」に当たるかを選ぶ

考え方の力試しには、当サイトの IoT基礎の無料お試し も使えます。

どこで取り違えやすい?

  • 直接と間接の取り違え: 同じ側の利用者が増えて価値が上がるのは直接ネットワーク効果です。反対側が増えて価値が上がるのが間接ネットワーク効果で、両面市場の特徴です。
  • 「無料の側は損をしている」と考える: 片側を安くするのは、反対側の参加を増やして全体の価値を上げるための配分です。
  • 「売り手と買い手がいれば両面市場」と考える: 小売店が仕入れて売るだけなら、ふつうの市場です。プラットフォームが両側を仲介し、両側への価格配分が参加者の数を左右することがポイントです。
  • 両面市場=IoTプラットフォームと覚える: IoTプラットフォームでも、自社の機器だけをつなぐ基盤は両面市場になりません。

確認問題1:両面市場の定義

(当サイトの独自問題)両面市場(ツーサイドマーケット)の説明として、最も適切なものはどれか。

  1. 1つの企業が部品の調達から販売までを自社だけで行う市場
  2. 同じ製品を複数の国で異なる価格で販売する市場
  3. 売り手が1社しかおらず、価格を自由に決められる市場
  4. 基盤が2種類の利用者を仲介し、片方が増えると他方の価値が上がる市場

正解:4。両面市場は、2種類の利用者の間を仲介し、両者の間に間接ネットワーク効果がはたらく市場です。

1:垂直統合の説明です。2:国ごとの価格差別の説明です。3:独占の説明です。

確認問題2:間接ネットワーク効果の例

(当サイトの独自問題)間接ネットワーク効果の例として、最も適切なものはどれか。

  1. メッセージアプリの利用者が増えるほど、連絡できる相手が増えて各利用者の便利さが上がる
  2. 工場の生産量を増やすほど、製品1個あたりの製造コストが下がる
  3. スマートホーム基盤に対応する機器が増えるほど、その基盤向けにサービスを作る事業者が増える
  4. 同じ部品を大量に仕入れると、仕入れ単価が下がる

正解:3。機器(片側)が増えることで、サービス提供者(反対側)にとっての価値が上がっており、間接ネットワーク効果の例です。

1:同じ側の利用者どうしの効果で、直接ネットワーク効果の例です。2・4:規模の経済の例で、ネットワーク効果ではありません。

確認問題3:片側を無料にする理由

(当サイトの独自問題)両面市場のプラットフォームが、一方の利用者の料金を無料にすることがある理由として、最も適切なものはどれか。

  1. 法律で、どちらか片側を必ず無料にすることが義務づけられているため
  2. 無料にした側の参加者を増やし、反対側の参加者にとっての価値を高めるため
  3. 無料にした側から得たデータを、本人の同意なく販売するため
  4. 両側から料金を取ると、通信の速度が遅くなるため

正解:2。片側の参加を増やすことで反対側の価値が上がり、反対側から収益を得やすくなります。

1:そのような一般的な義務はありません。3:個人データを同意なく販売することは個人情報保護の観点で問題があり、無料化の理由の説明として不適切です。4:料金と通信速度には関係がありません。

よくある質問

プラットフォームビジネスと両面市場は同じですか?

重なりは大きいですが同じではありません。プラットフォームビジネスは広い言葉で、2種類以上の利用者を仲介し、間接ネットワーク効果がはたらく場合を両面市場(3種類以上なら多面市場)と呼ぶと整理できます。

両面市場で勝つ企業が1社に集まりやすいのはなぜですか?

参加者が多いプラットフォームほど反対側にとっての価値が高いため、参加者がさらに集まる循環が起きやすいからです。ただし、複数のプラットフォームに同時に参加しやすい市場では、1社に集まりにくくなります。

IoT中級でも出ますか?

出題の範囲は公表の範囲でしか分かりません。ビジネスモデルの考え方は中級でも扱われる分野なので、概念として押さえておいて損はありません。

出典・参考

  1. [1]Rochet, J.-C. and Tirole, J. (2003) Platform Competition in Two-Sided Markets, Journal of the European Economic Association 1(4)(2026年9月27日確認)
  2. [2]インプレス『IoT技術テキスト 基礎編 改訂4版』書誌ページ(改訂の紹介文、2026年9月27日確認)
  3. [3]MCPC IoTシステム技術検定[基礎]試験情報(2026年9月27日確認)

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